大塚和成の気になるヘルスケアニュース

【この記事の紹介について】

大塚和成です。今回は気になるヘルスケアのニュースを紹介します。

読んでくださっている方の中には「ゲームは1日1時間まで」と言われた世代の読者もいるでしょう。ところが今後、医師に“処方”されたゲームやアプリを1日1時間しなければならない時代が到来するかもしれないという非常に興味深いニュースを耳にしました。

以下引用

　昨今盛り上がりを見せるデジタルヘルス領域における先端事例、特に認知症をはじめとする「中枢神経系」（CNS；Central Nervous System）。その上で、まずは海外におけるデジタルヘルス領域の当局の規制緩和状況や投資状況の動向を概観することから始めたい。

海外当局によるデジタルヘルス領域への後押し

　国内では、当局や製薬・医療機器産業の献身により、海外との「ドラッグラグ」や「デバイスラグ」は大幅に改善されたものの、「デジタルラグ」の解消については後手に回っている印象だ。海外においては、当局がデジタルヘルス領域に対する「規制緩和」を強力かつ迅速に推進している。

　FDAは「Digital Health Innovation Action Plan」と呼ぶガイドラインを2017年7月に策定。デジタルヘルス領域におけるアプリ・サービス・医療機器などの承認プロセスを柔軟化するとともに加速させる方針を打ち出した（関連記事）。

　こうした当局のかじ取りに合わせて、デジタルヘルス領域への投資も加速している。Rock Health社の調査によると、米国における2017年のデジタルヘルスのスタートアップへの投資額は約6500億円程度、対前年度比で30%の増加となった。直近の2018年第1四半期の状況を視ると、CNS領域の疾病を対象としたソリューションを開発する企業に対する投資が目立つ（図表1）。